行動経済学が注目されている理由は、心理学を使うことによって、
私たちの意思決定のプロセスをうまく説明できるからです。
従来の経済学よりも、
納得感のある説明ができるということです。
そのため、世界的に、行動経済学へのニーズが高まっています。
特に、１週間や１か月間など、
短い期間に起きた経済に関する変化を説明しようとするとき、
行動経済学が威力を発揮します。
現在、行動経済学の理論を用いて、
経済に関するさまざまな活動を分析し、
説明しようとする試みが増えています。
対象となる分野は、株式の価格や外国為替市場での為替レート
（ドルと円など二国間の通貨の交換レート）などの動きをはじめ、
一人ひとりの消費、企業のプロジェクト・マネジメント、
財政の運営、経済の危機的な状況
（２００８年９月１５日に起きたリーマンショックなど）の原因の解明などです。